無痛分娩は、主に硬膜外麻酔を用いて、陣痛や胎児を娩出する際の産道と会陰の痛みを和らげながら行う経腟分娩のことです。
無痛分娩を希望される方は、基本的に誰でも無痛分娩を受けることができるという意味です。
ただし、血液検査にて血液凝固能（血のかたまりやすさ）に問題がある方や、背中の手術をしたことがある方などでは無痛分娩を行うことができない場合がありますので、適宜相談していただくことになります。
無痛分娩は、出産の負担を減らすことができますが、麻酔薬の副作用や合併症のリスクもあります。
無痛分娩のリスクには、分娩時間の延長、血栓や血圧の低下、排尿障害、神経の損傷、呼吸困難、痙攣、意識障害などが含まれます。
また、無痛分娩では陣痛促進剤や吸引・鉗子分娩の使用が増えることで、出血や羊水塞栓症のリスクも高まる可能性があります。
無痛分娩を希望する妊婦の割合については、厚生労働省が2020年4月に発表した『令和2年医療施設調査・病院報告の概況』によると、日本全体での無痛分娩の割合はわずか8.6％でした。
ただし、近年では無痛分娩での出産を希望する方が増えており、認知度と関心度も高まっているようです。 実は日本以外の国々では、無痛分娩が一般的に行われている国もあります。
例えば、アメリカ、フランス、カナダ、イギリス、スウェーデン、フィンランド、ベルギーなどの北米やヨーロッパの国々では、無痛分娩の割合が高く、半数以上が無痛分娩での出産を行っています。
これらの国々では、無痛分娩が医療保険の適用となっており自己負担なしで選択できる点が割合が多い理由として挙げられます。
一方で、日本での無痛分娩は、通常の出産と同様に健康保険が適用されません。
費用は個人病院、総合病院、大学病院など医療機関や地域ごとに幅がありますが、通常の分娩費用と比較して約3万～15万円高いのが相場のようです。
ただし、病院によっては無料のところもあります。
無痛分娩は保険適応街であるため、全額自己負担になります。さらに、日曜祝日や夜間帯の場合はより費用がかかるので注意してください。
無痛分娩を希望する場合は、妊娠36週前後に術前検査と麻酔科受診を行います。
また、無痛分娩を行う医療機関によっては、入院前に心電図や血圧計、胎児心拍数陣痛計の装着などの事前準備が必要です。
無痛分娩の方法やリスクについて十分な説明を受け、同意する必要があります。 詳しい情報は医療機関にお問い合わせください。
